ビジネスマン
ビジネスマン（英: Businessman）とは、英語の原義では実業家や経営者だが、日本では特に営業を主とする交渉ごとに関わる会社員を指してもこう呼ぶ。古くは同じ立場にある人を指して営業マン（えいぎょう マン）・また商社に務めている人は商社マン（しょうしゃマン）とも呼んだ。
なお注意すべきは、同じ立場にある女性の場合に“Businesswoman”（ビジネスウーマン）という呼称が用いられるが、海外では米語スラングで街頭の娼婦をこう呼ぶケースがある他、性別を強調している事から性差別と取られかねないとされる。
性差を含まない呼称としては、英語では“Business person”や“Business people”というものがあり、日本でも性差に捉われず、また雇用機会均等法の改訂や、女性の社会進出などで社会の意識変化が起こりビジネスパーソンが使われる（ポリティカル・コレクトネス）。
日本における同語の扱いは、ホワイトカラー労働者のうち、海外貿易の場で活躍する人を指すという用語法もあるが、1970年代以降、日本の純債権国化、金融自由化に伴い、シンジケートローンを嚆矢として、証券・外国為替取引を経て、M&Aなど会社そのものを取引対象とする投資銀行業務など、金融業に従事する者に対してより使用されることとなった。
そもそも貿易業務は歴史的に見て金融業の発達を受けて発展してきたものであり、（貿易金融におけるコルレス契約を元として、為替業務、証券業務などは遠隔地における決済のリスクを軽減させるために発展してきた。損害保険についてもリスクヘッジ目的である。先物などデリバティブについてもリスクヘッジのために考案された。）貿易業務のあるところには必ず、金融業が介在する。
また1980年代頃までは、いわゆる「総合商社」におけるホワイトカラーは高収入の代名詞であったが、バブル崩壊以後、総合商社の再編、リストラ（兼松の実質的なダウンサイジング、専門商社化。日商岩井、ニチメンの統合による双日の発足など）を経て彼らの給与は伸び悩んだ一方、MBAを取得し金融工学を駆使して世界各国のマーケットで巨大なディールを行う、
外資系を中心とした金融業に携わる者が巨額の給与を得たことで、「ビジネスマン」像も変わっていった。 なお労働の対価が他の労働者と比較して大きな格差の見られない訪問販売の営業マンや小売店の店頭販売員はこれら「ビジネスマン」と呼ばれることは少ない。
